教員紹介
| 専攻 | 主たる経歴 | 学位 | |
柏木 俊彦 学長 |
専門職責任 | 弁護士 ニューヨーク州弁護士 |
学士（法学） |
浅野 和生 教授（副学長） |
政治学、地域研究 | 日本法政学会理事（事務局長） 日本地方政治学会・ 日本地域政治学会副理事長（地域政治学会代表） 著書・論文等 |
博士（法学） |
石上 泰州 教授（法学部長） |
政治学 | 日本学術会議連携会員 加須市総合振興計画審議会会長 著書・論文等 |
修士（法学） |
村田 芳子 教授（スポーツ健康学部長） |
舞踊教育学 | 筑波大学名誉教授、 日本女子体育連盟顧問 著書・論文等 |
修士（体育学） |
法学部 |
専攻 | 主たる経歴 | 学位 |
青木 智子 教授 |
臨床心理学 | 文京学院大学 保健医療技術学部教授 啓明大学校 自然科学大学公衆保健学科副教授（韓国） 著書・論文等 |
博士（文学） |
青柳 卓弥 教授 |
憲法・比較憲法 | 財務省税関研修所講師 埼玉県警察学校講師 著書・論文等 |
修士（法学） |
阿久津 博康 教授 |
国際政治・安全保障論 | 防衛省防衛研究所政策シミュレーション室長 英国王立統合軍防衛安全保障研究所（RUSI）招聘訪問研究者 著書・論文等 HP |
博士（政治学・国際関係学） |
漆畑 春彦 教授 |
国際金融システム論 | 野村総合研究所上級研究員 著書・論文等 |
博士（経済学） |
加地 直紀 教授 |
日本思想史 | 日本政治学会所属 著書・論文等 |
修士（法学） |
金沢 孝志 教授 |
税法、租税法 | 国税庁税務大学校教頭 福岡国税不服審判所長 著書・論文等 |
学士（商学部） |
キャサリン・ジドニス 教授 |
英語教育学 | 日本英語検定協会面接員 著書・論文等 |
MA in Advanced Japanese Studies |
小西 飛鳥 教授 |
民法 | ドイツ・トリヤー大学講師 著書・論文等 |
修士（法学） |
坂本 健蔵 教授 |
日本外交史 | 日本国際政治学会所属 日本選挙学会理事 著書・論文等 |
修士（法学） |
佐々木 孝夫 教授 |
社会学 | 日本マスコミュニケーション学会所属 著書・論文等 |
修士（法学） |
中島 広樹 教授 |
刑事法学 | 大宮法科大学院大学教授 著書・論文等 |
博士（法学） |
新島 一彦 教授 |
民法（家族法） | 英国ウエールズ大学カーディフ校法学部専任講師 埼玉県北本市 子ども・子育て会議委員 著書・論文等 |
修士（法学） |
野澤 基恭 教授 |
国際法学 | 国際法学会所属 著書・論文等 |
修士（法学） |
星 光 教授 |
商法、会社法 | 日本私法学会所属 金融法学会所属 |
修士（法学） |
伊藤 正弘 准教授 |
情報科学 | 情報処理学会所属 | 修士（理工学） |
太田 航平 准教授 |
憲法学 | 日本公法学会所属 ドイツ憲法判例研究会所属 著書・論文等 |
修士（法学） |
加藤 浩治 准教授 |
情報科学 | コンピュータ利用教育学会所属 情報処理学会所属 著書・論文等 |
博士（工学） |
武田 宜久 准教授 |
アメリカ文学 | 日本アメリカ文学会所属 著書・論文等 |
修士（文学） |
爲我井 慎之介 准教授 |
行政学 地方自治論 地方政治論 |
埼玉県越谷市職員 高崎経済大学非常勤講師 著書・論文等 HP |
博士（地域政策学） |
北條 陽子 准教授 |
ミクロ経済学 | 日本経済学会所属 著書・論文等 |
修士（経済学） |
牧野 高志 准教授 |
民法 | 日本法政学会所属 著書・論文等 |
修士（法学） |
山田 真一郎 准教授 |
行政法 | 日本公法学会所属 著書・論文等 |
修士 |
小林 大祐 専任講師 |
労働法 | 日本労働法学会所属 法政大学経済学部兼任講師 著書・論文等 |
修士（法学） |
関 泰彦 特任教授 |
理科教育学 | 埼玉県小中学校理科教育研究会長 埼玉県教育委員会主任指導主事 |
学士 |
平澤 香 特任教授 |
社会科教育学 自然地理学 |
日本学術会議学校地理教育小委員 日本地理学会地理教育専門委員 著書・論文等 |
学士 |
スポーツ健康学部 |
専攻 | 主たる経歴 | 学位 |
加藤 雄一郎 教授 |
身体運動制御学 | 日本体力医学会所属 日本体育学会所属 著書・論文等 |
博士（体育科学） |
久保 潤二郎 教授 |
運動生理学 発育発達学 柔道 |
ハイパフォーマンススポーツセンターアドバイザー アジアコーチング科学協会理事 著書・論文等 |
博士（体育科学） |
小泉 祥一 教授 |
教育経営学 教育方法学 |
白鷗大学教育学部長 野外文化教育学会会長 著書・論文等 |
教育学修士（九州大学） |
末澤 恵美 教授 |
旧ソ連・中東欧研究 スポーツと国際関係 |
財団法人 日本国際問題研究所研究員 上智大学非常勤講師 著書・論文等 |
政治学修士 |
高野 千春 教授 |
野外教育学 アダプテッド・スポーツ |
日本体育学会所属 マリンレスキュー普及協会理事 著書・論文等 |
修士（体育学） |
松林 秀樹 教授 |
スポーツ社会学 都市・地域社会学 |
日本社会学会所属 著書・論文等 |
修士（社会学） |
三宅 仁 教授 |
スポーツ社会学 | 一般社団法人大学スポーツ協会理事 一般社団法人全日本学生柔道連盟理事 著書・論文等 |
修士（体育学） |
小林 幸次 准教授 |
発育発達学 トレーニング科学 |
日本幼少児健康教育学会常任理事，学会誌編集委員会幹事 元日本体育大学スポーツ・トレーニングセンター助教 著書・論文等 |
博士（体育科学） |
西村 三郎 准教授 |
体育科教育 | 筑波大学人間総合科学研究科体育科学専攻博士後期課程修了 日本体育・スポーツ・健康学会2018年度学会奨励賞受賞 著書・論文等 |
博士（体育科学） |
水國 照充 准教授 |
臨床心理学 | さいたま市教育委員会 スクールカウンセラースーパーバイザー 著書・論文等 |
修士（心理学） |
市原 英 専任講師 |
外科系スポーツ医学 | 日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー 日本体力医学会所属 著書・論文等 |
修士（体育学） |
幅田 彩加 専任講師 |
舞踊学 | 全国舞踊コンクール（個人）6回優勝、文部科学大臣賞 国際振付コンクール(in Vitebsk) グランプリ 著書・論文等 |
修士（体育学） |
森嶋 修 専任講師 |
コーチング学 | 日本体育・スポーツ・健康学会所属 日本テニス学会所属 著書・論文等 |
修士（体育科学） |
荻原 孝之 特任教授 |
体育教育学 | 加須市大利根中学校校長 | 学士 |
髙野 能弘 特任教授 |
学校教育専攻 | 埼玉県立和光南特別支援学校校長 埼玉県立浦和西高等学校校長 |
修士（教育学） |
著書・論文
| 主要著作・論文他 | |||
| 浅野 和生 教授（副学長） |
2021 | 浅野和生編著『台湾と日米同盟』 | 展転社 |
| 2021 | キリバス共和国とパラオ共和国の大統領選挙と台湾との外交関係 | 平成法政研究 2021年3月号（第25巻第２号） |
|
| 石上 泰州 教授（法学部長） |
2018 | 日本の連立政権（共著） | 八千代出版 |
| 2013 | 選挙と民主主義（共著） | 吉田書店 | |
| 村田 芳子 教授（スポーツ健康学部長） |
2018 | 『体つくり運動』が受講者の心身と人間関係に及ぼす影響 ―授業前後の変化に関する自己評価から― | 平成国際大学 スポーツ科学研究所所報 |
| 2017 | ダンスと音楽 ―選曲と使い方のヒント― | 『女子体育』第59巻6・7号 | |
法学部 |
主要著作・論文他 | ||
| 青木 智子 教授 |
2021 | 青木智子編著 医療と福祉のための心理学 第4版 |
北樹出版 |
| 2019 | 福田恵美子編著：共著 人間発達学改訂5版 |
中外医学社 | |
| 青柳 卓弥 教授 |
2008 | 合衆国憲法制定以前における「特別会議」と「人民主権」・「国民主権」原理の成立―アメリカにおける「国民主権」論のための序論的考察― | 慶應義塾創立150年記念法学部論文集『慶應の法律学 公法Ⅰ』 |
| 2018 | 選挙活動規制立法と国民主権原理「ロック主義への高度な回想」から見政治的表現の自由の保障 | 法学研究91巻1号 （慶應義塾大学法学会） |
|
| 阿久津 博康 教授 |
2022 | 「大国間競争」時代の日本の安全保障環境の変化に関するデータ分析―リチャードソン・モデルおよび相対パワー寄与率を中心に―」『選挙・投票・公共選択の数理』(pp. 275-304) | 共立出版 |
| 2021 | “Japan's View of the North Korea Security Challenge and How to Meet It,” The U.S.-Japan Alliance and Rapid Change on the Korean Peninsula (pp. 33-43） | RAND Corporation | |
| 漆畑 春彦 教授 |
2020 | 「近代経済思想史における市場経済～ケインズとハイエクの経済思想上の対立を軸に～」『平成法政研究』第25巻第1号 | 平成法政学会 2020年11月 |
| 2021 | 「地域経済統合の深化と問題点～スティグリッツの統一通貨ユーロへの批判～」『平成法政研究』第26巻第1号 | 平成法政学会 2021年11月 | |
| 加地 直紀 教授 |
|||
| 1993 | 戦時期知識人の言論－小泉信三の反米論－ | 法学政治学論究 | |
| 2005 | 翼賛選挙と尾崎行雄－尾崎の政治思想との関連－ | 平成法政研究 | |
| 金沢 孝志 教授 |
2020 | 法人の役員等による私的流用金と源泉徴収すべき給与等についての一考察 -裁判例を踏まえた最近の裁決事例の検討- |
税大ジャーナル |
| キャサリン・ジドニス 教授 |
2017 | Replacing Unknown Words from Authentic Texts | 『Jichi Medical University Journal』No.40 |
| 小西 飛鳥 教授 |
2022 | デジタル社会における不動産登記簿の公開 | 日本法政学会26巻2号掲載 |
| 坂本 健蔵 教授 |
2017 | 近現代史の多面的・多角的な考察 ―吉田茂と戦後日本政治― | 『平成国際大学教職支援センター 教職研究』第2号 |
| 佐々木 孝夫 教授 |
2018 | 初等教育から始まるアクティブラーニング 主体的学び バーチャルからリアルへの架け橋としてのiPadの活用 | 平成国際大学教職支援センター紀要『教職研究』第3号 |
| 2018 | メディア内容分析研究の展開と計量テキスト分析に関する一考察 | 『平成法政研究』第22巻2号 | |
| 中島 広樹 教授 |
2018 | 警告理論について | 『平成法政研究』第22巻第2号(pp45-64) |
| 2018 | 謙抑主義について | 『平成国際大学論集』第22号(pp87-114) | |
| 新島 一彦 教授 |
2021 | LBGTに関する最近の動向 －同性カップルに対する法的護の可能性をめぐって－ | 平成法政研究 25巻第2号 平成国際大学 法政学会 |
| 2010 | 「養子制度の課題と展望－未成年養子を中心に－」『法律時報』82巻4号 | 日本評論社 | |
| 野澤 基恭 教授 |
2018 | 国際法の歴史 | 『平成国際大学教職研究』第3号(pp37-45) |
| 2017 | 国際法と日本 | 『平成国際大学教職研究』第2号(pp151-158) | |
| 太田 航平 准教授 |
2021 | 「正しい憲法理論？－E.W.ベッケンフェルデとM. イェシュテットの論稿を手がかりに―」 | 法学新報127巻7・8号131頁 |
| 2022 | 「法理論にもとづく立法者意思説―M.イェシュテットの法認識理論の検討―」 | 青森中央学院大学研究紀要35号79頁 | |
| 加藤 浩治 准教授 |
2020 | 大学生のためのスマートフォン行動嗜癖の自己評価尺度の開発（共著） | 日本教育工学会論文誌 |
| 2022 | 大学生のオンライン受講状況と心身不調に関する数量化理論による分析 | コンピュータ利用教育学会“Computer & Education” | |
| 武田 宜久 准教授 |
2016 | 「『開拓者たち』－未完の反革命と二つの友愛」 『アメリカ文学と革命』15－49 | 英宝社 |
| 2013 | 「『サフィーラと奴隷娘』論－死、語り、支配」 『神の残した黒い穴をみつめて－アメリカ文学を読み解く/須山静夫先生追悼論集』67－84 | 音羽書房鶴見書店 | |
| 爲我井 慎之介 准教授 |
2019 |
大都市制度の変容と改革に関する一考察―制度再編に向けた定量的シミュレーションを中心に― | 『日本地域政策研究』 （日本地域政策学会） 第22号（pp.30-37） |
| 2015 | 都市属性から見た政令指定都市の中核性に関する研究―後発型政令指定都市を中心として― | 『公共政策研究』 （日本公共政策学会） 第15号（pp.116-130） |
|
| 北條 陽子 准教授 |
2020 | 課徴金減免制度のカルテル抑止効果 | 平成法政研究24巻2号 |
| 2010 | （共著） 基礎から学ぶミクロ経済学 | 新世社 | |
| 牧野 高志 准教授 |
2019 | 改正民法（債権法）の分析～消費者契約法との関連分野を中心に～ | 『志學館法学』第２０号 |
| 2017 | 「大学生に対する『消費者教育』の浸透について～志學館大学における調査結果を踏まえて～」 | 『志學館法学』第１８号 | |
| 山田 真一郎 准教授 |
2021 | 主張制限[最判平成元.2.17] (特集 平成時代における行政重要判例(1)) | 行政法研究40号、信山社 |
| 2020 | 「防衛の需要を充足するための土地調達をめぐる法的問題について －ドイツにおける防衛目的の土地調達における衡量判断の枠組みを参照して－」 | 早稲田法学95巻3号、早稲田大学法学会 | |
| 小林 大祐 専任講師 |
2022 | 小林大祐・フランスにおけるプラットフォーム型就労と労働契約性 | 労働法律旬報2004号17頁以下 |
| 2021 | 小林大祐・フランス労働法における「企業」と労働者代表制度 | 法学研究論集（明治大学大学院）第54号113頁以下 | |
| 平澤 香 特任教授 |
2022 | (共著)読むだけで世界地図が頭に入る本 | ダイヤモンド社 |
| 2022 | ICTを活用した防災に関する教材の開発について－地域に残る自然災害伝承碑等を通して－ | 平成国際大学教職支援センター紀要「教職研究」第6・7合併号 | |
スポーツ健康学部 |
主要著作・論文他 | ||
| 加藤 雄一郎 教授 |
2018 | 訪問指導による運動介入の違いが在宅高齢者の身体機能・生活の質・自己効力感に及ぼす継続的効果：簡易運動と多種目運動の比較 | 体育測定評価研究 |
| 2018 | Scientific Reports レフリーガイドからみた論文査読の基準：審査基準を満たして室の高い研究論文を書こう！ | 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』 | |
| 久保 潤二郎 教授 |
2021 | Effects of Birth Month on Talent Identification Participation and the Identification Process in Sports | Topics in Exercise Science and Kinesiology |
| 2006 | Differences in fat-free mass and muscle thicknesses at various sites according to performance level among judo athletes | The Journal of Strength and Conditioning Research | |
| 小泉 祥一 教授 |
2020 | オンライン化と教師の研修 | 『教育時評』学校教育研究所 pp.22-26 |
| 2019 | 教育課程経営とカリキュラム・マネジメント | 日本カリキュラム学会編 『現代カリキュラム研究の動向と展望』教育出版 pp.90-97 |
|
| 末澤 恵美 教授 |
2016 | 「民族の自決とレファレンダム：クリミア・タタール人の事例」 | 『選挙研究』32(2)号 |
| 2017 | 「ウクライナの政治変動と外交政策」『黒海地域の国際関係』 | 名古屋大学出版会 | |
| 高野 千春 教授 |
2022 | コロナ禍における筑波大学臨海実習の授業報告 | 筑波大学体育系紀要，45巻 |
| 2017 | 視覚障害者柔道選手における柔道継続要因の検討：晴眼柔道実践者との比較から | 武道学研究，第50巻第1号 | |
| 松林 秀樹 教授 |
2013 | 〈オリンピックの遺産〉の社会学――長野オリンピックとその後の十年 | 青弓社 |
| 2018 | 一九六四年東京オリンピックは何を生んだのか | 青弓社 | |
| 三宅 仁 教授 |
2022 | UNIVAS安全安心ガイドライン | |
| 2022 | UUNIVAS大学スポーツ活動再開ガイドライン | ||
| 小林 幸次 准教授 |
2012 | Genetic strain-dependent protein metabolism and muscle hypertrophy under chronic isometric training in rat gastrocnemius muscle | Physiological Research,61:527-535 |
| 2020 | 高校生における筋力トレーニングの実施状況と意識に関する調査 | 平成国際大学スポーツ科学研究所所報，15：18-30 | |
| 西村 三郎 准教授 |
2019 | Learning Outcomes for Physical Education in Long Jump: Is it Possible for 5th Graders to Learn Take-off Techniques that Enable Greater Vertical Velocity? | International Journal of Sport and Health Science |
| 2020 | Identifying an effective technique to improve the sprinting performance of male high school students who have a low sprinting ability | Journal of Physical Education and Sport | |
| 水國 照充 准教授 |
2017 | ICTに対する養育者の態度と子どもへの影響～愛着生涯の視点から考える～ | 『国際ICT利用研究学会論文誌』第1巻第1号 |
| 2018 | 児童生徒の問題行動の理解と指導 ―教育心理学の視点から― | 『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号 | |
| 市原 英 専任講師 |
2021 | ジャンパー膝を有する大学男子バレーボール選手に対する筋疲労の影響の検討 : 筋硬度および跳躍高の変化に着目して | 日本臨床スポーツ医学会誌 |
| 幅田 彩加 専任講師 |
2021 | スポーツ指導者としてのコミュニケーション能力育成の学習プログラムの開発と評価 ーポストコロナ時代に向けての検討ー | 一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会第71回大会 |
| 2020 | コロナ禍での気づきと学びを求めて ーオンデマンド授業・様々な制限の中での対面授業― | 日本女子体育連盟機関誌『女子体育』 | |
| 森嶋 修 専任講師 |
2021 | コーチング科目受講によって与える理想のコーチング行動の変化 | 平成国際大学スポーツ科学研究所所報15 |
| 2019 | 平成国際大学スポーツ健康学部におけるコーチデベロッパーとしての取り組み | ICCE Global Coaching Conference 2019 | |