教員紹介

教員紹介

	専攻	主たる経歴	学位
堂ノ本眞学長	刑事法	最高検察庁検事	学士（法学）
溝呂木健一教授（副学長）	マーケティング論、企業論	資生堂国際マーケティング部長	学士（第一政経学部）
石上泰州教授（法学部長）	政治過程論	加須市行政改革推進懇話会会長著者・論文等	修士（法学）
村田芳子教授（スポーツ健康学部長）	舞踊教育学	筑波大学名誉教授、日本女子体育連盟顧問、	修士（体育学）

法学部	専攻	主たる経歴	学位
青柳卓弥教授	憲法学、比較憲法学	財務省税関研修所講師著者・論文等	修士（法学）
浅野和生教授	英国政治史	日本選挙学会理事著者・論文等	博士（法学）
入稲福智教授	EU 法	ドイツ・トリヤー大学講師著者・論文等	修士（法学）
漆畑春彦教授	国際金融システム論	野村総合研究所上級研究員著者・論文等	博士（経済学）
加地直紀教授	日本思想史	日本政治学会所属著者・論文等	修士（法学）
川根誠教授	租税法	国税庁税務大学校副校長著者・論文等	修士（法学）
小西飛鳥教授	民法	ドイツ・トリヤー大学講師著者・論文等	修士（法学）
酒井正文教授	日本政治史	元日本政治学会理事著者・論文等	修士（法学）
坂本健蔵教授	日本外交史	日本国際政治学会所属日本選挙学会理事著者・論文等	修士（法学）
佐々木孝夫教授	社会学	日本マスコミュニケーション学会所属著者・論文等	修士（法学）
中島広樹教授	刑事法学	大宮法科大学院大学教授著者・論文等	博士（法学）
新島一彦教授	民法	英国・ウェールズ大学カーディフ校法学部レクチャラー著者・論文等	修士（法学）
野澤基恭教授	国際法学	国際法学会所属著者・論文等	修士（法学）
和田修一教授	国際政治・安全保障論	国際戦略問題研究所（IISS: ロンドン）客員研究員著者・論文等	修士（政治学）
伊藤正弘准教授	情報科学	情報処理学会所属	修士（理工学）
伊藤真利子准教授	日本経済史金融財政史	社会経済史学会所属著者・論文等	博士（総合文化政策学）
加藤浩治准教授	情報学	情報処理学会所属著者・論文等	博士（工学）
キャサリン・ジドニス准教授	英語教育学	日本英語検定協会面接員著者・論文等	MA in Advanced Japanese Studies
武田宜久准教授	米文学	日本アメリカ文学会所属著者・論文等	修士（文学）
牧野高志准教授	民法	日本法政学会所属著者・論文等	修士（法学）
西村三郎専任講師	体育科学	日本体育学会所属	修士（体育学）単位取得退学
幅田彩加専任講師	舞踊学	現代舞踊協会所属著者・論文等	修士（体育学）
林孝宗専任講師	商法	日本私法学会所属著者・論文等	博士（社会科学）
山田真一郎専任講師	行政法	早稲田行政法研究会日本公法学会所属著者・論文等	修士（公法学）
関泰彦特任教授	理科教育学	埼玉県教育委員会指導部指導課主任指導主事埼玉県公立小中学校理科教育研究会会長著者・論文等	学士
荻原孝之特任教授	体育教育学	加須市大利根中学校校長	学士
平澤香特任教授	社会科教育学	日本学術会議学校地理教育小委員日本地理学会地理教育専門委員著者・論文等	学士

スポーツ健康学部	専攻	主たる経歴	学位
青木智子教授	臨床心理学	内閣府日本学術会議事務局上席学術研究院	博士（文学）
加藤雄一郎教授	身体運動制御学	日本体力医学会所属日本体育学会所属バイオメカニズム学会所属著者・論文等	博士（体育科学）
坂本保富教授	教育学（教育思想史）	信州大学名誉教授アジア文化研究学会顧問著者・論文等	修士（教育学）
佐々木寿美教授	行政学、福祉政策論	日本行政学会所属著者・論文等	博士（法学）
佐藤晴彦教授	社会保障論・労働経済学	日本経済政策学会理事著者・論文等	博士（経済学）
末澤恵美教授	旧ソ連・中東欧研究	日本国際問題研究所研究員著者・論文等	修士（政治学）
松永敏教授	コーチ学	日本体育協会公認コーチ埼玉県バレーボール連盟常任理事著者・論文等	学士（体育学部）
久保潤二郎准教授	体力学	アジアコーチング科学協会理事著者・論文等	博士（体育科学）
高野千春准教授	体育方法学	埼玉県キャンプ協会事務局長著者・論文等	修士（体育学）
松林秀樹准教授	スポーツ社会学都市・地域社会学	日本社会学会所属著者・論文等	博士（社会学）
水國照充准教授	臨床心理学	さいたま市教育委員会スクールカウンセラースーパーバイザー著者・論文等	修士（心理学）
三宅仁准教授	スポーツ社会学	全日本学生柔道連盟理事著者・論文等	修士（体育学）
小林幸次専任講師	トレーニング科学発育発達学	日本体力医学会所属日本体育学会所属著者・論文等	博士（体育科学）
森嶋修助教	コーチング学	テニス学会所属著者・論文等	修士（体育科学）

著書・論文

		主要著作・論文他
石上泰州教授（法学部長）	2018	地方選挙における政党の関与	中央大学経済学研究会『經濟學論纂』第58巻3・4号(p1-15)
村田芳子教授（スポーツ健康学部長）	2018	『体つくり運動』が受講者の心身と人間関係に及ぼす影響 ―授業前後の変化に関する自己評価から―	平成国際大学スポーツ科学研究所所報
村田芳子教授（スポーツ健康学部長）	2017	ダンスと音楽 ―選曲と使い方のヒント―	『女子体育』第59巻6・7号

法学部		主要著作・論文他
青柳卓弥教授	2017	プラクティス法学実践教室Ⅱ―憲法編（第4版）	成文堂
青柳卓弥教授	2018	選挙活動規制立法と国民主権原理「ロック主義への高度な回想」から見政治的表現の自由の保障	『法学研究』第91巻1号（慶應義塾大学法学研究会編）
浅野和生教授	2017	日台関係を繋いだ台湾の人びと	展転社
	2016	民進党30年と蔡英文政権	展転社
	2016	議会における与野党対決の代替としての台湾の『公民投票』	『選挙研究』第32巻2号(p18-33)
入稲福智教授	2018	「Die neue EuGH-Rechtsprechung zum EU-Asylpolitik」	Europa-Institutder Uniersitaetdes Saarlades
入稲福智教授	2017	EU国際民事訴訟法（Brussels Ia 規則）における『労働者』の概念と同人に対する訴えの国際裁判官轄	平成国際大学『研究所論集』第16号(p17-59)
漆畑春彦教授	2018	変貌する金融と証券業	公益財団法人日本証券経済研究所
	2017	英国のコーポレートガバナンス論議と国際金融規制改革	『平成国際大学法政学会』第22巻1号(pp1-34)
	2018	トランプ政権の金融選択法案とドッド・フランク法	『平成国際大学論集』第22号(pp61-85)
	2018	米銀のレバレッジ増大と法規制上の要因	『平成国際大学法政学会』第22巻2号(pp1-22)
加地直紀教授	1989	（共著）『近代日本政治の諸相』	慶應通信
	1996	（共著）『満州事変の衝撃』	勁草書房
	2012	（共著）『日台関係と日中関係』	展転社
	1993	戦時期知識人の言論－小泉信三の反米論－	法学政治学論究
	2005	翼賛選挙と尾崎行雄－尾崎の政治思想との関連－	平成法政研究
川根誠教授	2017	税務上の『住所』概念の研究ー民法上の『住所』概念の不確かさと『借用』の困難性ー	税大ジャーナル
小西飛鳥教授	2018	ドイツの相続制度について ―相続証書の機能と相続登記の義務付け―	『月報司法書士』554号
酒井正文教授	2018	伊藤博文と明治憲法の制定	教職研究（本学）
酒井正文教授	2017	伊藤博文と明治立憲体制の運用	教職研究（本学）
坂本健蔵教授	2017	近現代史の多面的・多角的な考察 ―吉田茂と戦後日本政治―	『平成国際大学教職支援センター教職研究』第2号
佐々木孝夫教授	2018	初等教育から始まるアクティブラーニング主体的学び　バーチャルからリアルへの架け橋としてのiPadの活用	平成国際大学教職支援センター紀要『教職研究』第3号
佐々木孝夫教授	2018	メディア内容分析研究の展開と計量テキスト分析に関する一考察	『平成法政研究』第22巻2号
中島広樹教授	2017	『振り込め詐欺』において詐欺未遂罪の共同正犯が否定された事例（名古屋高裁平成28年9月21日判決　LEX/DB 25544184）	『平成法制研究』第22巻第1号(pp115-144)
	2018	警告理論について	『平成法政研究』第22巻第2号(pp45-64)
	2018	謙抑主義について	『平成国際大学論集』第22号(pp87-114)
新島一彦教授	2018	子どもの力を伸ばす　子どもの権利条約　児童福祉法および民法の改正から見る権利条約	平成国際大学教職研究
新島一彦教授	2017	子ども・子育て支援新制度の問題点(2)　保育所の公定価格の問題を中心に	『平成法政研究』第21巻第2号
野澤基恭教授	2018	国際法の歴史	『平成国際大学教職研究』第3号(pp37-45)
野澤基恭教授	2017	国際法と日本	『平成国際大学教職研究』第2号(pp151-158)
和田修一教授	2017	2016年アメリカ大統領選挙：そのプロセスと結果，今後の課題	『法政論叢』日本法政学会
伊藤真利子准教授	2017	1930年代の預貯金市場と郵便貯金	『郵政博物館研究紀要』第9号
	2016	高度成長期郵便貯金の地域的展開――戦後『郵貯増強メカニズム』の形成・神奈川県の事例を中心として	『郵政博物館研究紀要』第8号通信文化協会博物館部
	2014	日本における国債問題の展開――郵貯資金との関連で	『郵政博物館研究紀要』第6号，通信文化協会博物館部
加藤浩治准教授	2018	スマートフォン健全利活用ガイドライン策定のための多角的考察	『平成国際大学論集』第22号
加藤浩治准教授	2018	インターネットトラブルとスマートフォン使用に関する教員の意識調査	『平成国際大学教職支援センター紀要「教職研究」』第3号
キャサリン・ジドニス准教授	2017	Replacing Unknown Words from Authentic Texts	『Jichi Medical University Journal』No.40
武田宜久准教授	2016	アメリカ文学と革命	英宝社
牧野高志准教授	2017	動物愛護管理法の変遷と課題	『志學館法学』第１８号
	2017	対等当事者間における情報提供義務（1）―シンジケート・ローン事例を踏まえて―	『志學館法学』第１７号
	2016	対等当事者間における情報提供義務（2・完）―シンジケート・ローン事例を踏まえて―	『志學館法学』第１８号
	2015	割賦販売法における諸問題―原因契約上の瑕疵による立替払契約の発生と影響に関する一考察―	『志學館法学』第１６号
	2013	判例における『契約締結上の過失』理論の帰趨(2・完)	『志學館法学』第１４号
	2012	契約締結前における一方当事者の情報提供義務・説明義務―最高裁平成２３年４月２３日判決を素材にして―	『法政論叢』４９巻第１号
	2012	判例における『契約締結上の過失』理論の帰趨（1）	『志學館法学』第１３号
	2019	改正民法（債権法）の分析～消費者契約法との関連分野を中心に～	『志學館法学』第２０号
	2017	「大学生に対する『消費者教育』の浸透について～志學館大学における調査結果を踏まえて～」	『志學館法学』第１８号
幅田彩加専任講師	2018	『体つくり運動』が受講者の心身と人間関係に及ぼす影響 ―授業前後の変化に関する自己評価から―	『平成法政研究』第22巻2号，平成国際大学
幅田彩加専任講師	2017	ダンス作品創造における振付に関する一考察 ―香川県綾川町での滞在政策及び作品上演を通して―	『ものづくり教育研究誌 MONOHOUSE ALMANAC2017』
林孝宗専任講師	2018	（商事法判例研究）会社法179条の4第1項1号の通知又は同号及び社債，株式等の振替に関する法律161条2項の公告後の株式取得者による売買価格決定の申立ての可否	法律のひろば
	2017	（判例解説）新株発行無効の訴えとそれに係る訴訟期間の取り扱い	『日本評論社新・判例解説 Watch』21号
	2017	大規模公開会社における取締役の監督義務とコーポレートガバナンス・コード	早稲田大学博士学位論文
山田真一郎専任講師	2017	『生存配慮の給付』の一分野としてのÖPNV法制	『平成法政研究』第22巻第1号
関泰彦特任教授	2016	学校評価改善のための試案	『平成国際大学教職支援センター紀要教職研究創刊号』
関泰彦特任教授	2016	教師としての資質・能力を育てるために	『平成国際大学教職支援センター紀要教職研究創刊号』
平澤香特任教授	2016	自然災害に関する教育の充実について	『平成国際大学教職支援センター紀要』

スポーツ健康学部		主要著作・論文他
青木智子教授	2017	絵や美術作品を理解するための象徴辞典	Hakjisa（韓国）
青木智子教授	2017	人間発達学第3版	中外医学社
加藤雄一郎教授	2018	訪問指導による運動介入の違いが在宅高齢者の身体機能・生活の質・自己効力感に及ぼす継続的効果：簡易運動と多種目運動の比較	体育測定評価研究
	2018	Scientific Reports レフリーガイドからみた論文査読の基準：審査基準を満たして室の高い研究論文を書こう！	『平成国際大学スポーツ科学研究所所報』
	2017	健康スポーツの指導者に必要となる体力の測定・評価法を考えよう！	『亜細亜大学紀要』
	2017	股関節マイクロ牽引が非特異的腰痛に及ぼす即自的効果	『日本カイロプラクティック徒手医学会誌』
坂本保富教授	2018	研究論文の必要十分条件とは	『アジア文化研究』第3号，一般社団法人アジア文化研究学会
	2017	アジア文化研究第2号	一般社団法人アジア文化研究学会
	2017	象山の思想基盤形成における父親の武士道教育の意義 ―幕末期における『東洋道徳・西洋芸術』思想成立への主体形成―	『平成国際大学論集』第22巻第1号
	2018	『幕末明治の人づくり革命　小林虎三郎』	SMBCマネジメント
佐々木寿美教授	2018	福祉国家を捉えなおす	ミネルヴァ書房
佐藤晴彦教授	2018	生活時間における夫婦の不平等性とそれがTFRに与える影響	『平成法政研究』第22巻2号
佐藤晴彦教授	2017	夫婦の生活時間に関する夫婦平等の研究	『平成法政研究』第22巻1号
末澤恵美教授	2017	「ウクライナの政治変動と外交政策」	『黒海地域の国際関係』名古屋大学出版会
末澤恵美教授	2016	「民族の自決とレファレンダム：クリミア・タタール人の事例」	『選挙研究』32(2)号
松永敏教授	2017	ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響～大学男子バレーボール選手を対象として～	『平成国際大学スポーツ科学研究所所報』第12号
久保潤二郎准教授	2018	ジュニアのためのレスリングブック2018	公益財団法人日本レスリング協会
久保潤二郎准教授	2017	ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響～大学男子バレーボール選手を対象として～	『平成国際大学スポーツ科学研究所所報』第12号
高野　千春准教授	2017	「視覚障害者柔道選手における柔道継続要因の検討：晴眼柔道実践者との比較から」	『武道学研究』第50巻第1号
松林秀樹准教授	2017	新線開業の社会学的効果に関する実証的研究（2）埼京線・SR・TXと北陸新幹線・九州新幹線を事例とする第二次報告	日本都市学会編『日本都市学会年報』50
水國照充准教授	2017	ICTに対する養育者の態度と子どもへの影響～愛着生涯の視点から考える～	『国際ICT利用研究学会論文誌』第1巻第1号
水國照充准教授	2018	児童生徒の問題行動の理解と指導 ―教育心理学の視点から―	『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号
三宅仁准教授	2018	「学校管理下における体育・スポーツ的活動の事故防止に関する研究 ―教員によるヒヤリ・ハット体験から―」	『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号
小林幸次専任講師	2018	「学校管理下における体育・スポーツ的活動の事故防止に関する研究 ―教員によるヒヤリ・ハット体験から―」	『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号
小林幸次専任講師	2017	「ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響～大学男子バレーボール選手を対象として～」	『平成国際大学スポーツ科学研究所所報』第12号
森嶋修専任助教	2018	初心者レベル大学生テニス選手を対象としたゲーム分析	『平成国際大学スポーツ科学研究所所報』

法学部

スポーツ健康学部

法学部

スポーツ健康学部