教員紹介

教員紹介

  専攻  主たる経歴 

堂ノ本 眞

学長

刑事法 最高検察庁検事

溝呂木 健一

教授(副学長)

マーケティング論、企業論 資生堂国際マーケティング部長

石上 泰州

教授(法学部長)

政治過程論 加須市行政改革推進懇話会会長
著者・論文等

村田 芳子

教授(スポーツ健康学部長)

舞踊教育学 筑波大学名誉教授、
日本女子体育連盟顧問、
学習指導要領(体育)及び
解説作成協力委員
著者・論文等

法学部

専攻 主たる経歴

青柳 卓弥

教授

憲法学、
比較憲法学
財務省税関研修所講師
著者・論文等

浅野 和生

教授

英国政治史 日本選挙学会理事
著者・論文等

入稲福 智

教授

EU 法 ドイツ・トリヤー大学講師
著者・論文等

漆畑 春彦

教授

国際金融システム
野村総合研究所上級研究員
著者・論文等

加地 直紀

教授

日本思想史 日本政治学会所属
著者・論文等

川根 誠

教授

租税法 国税庁税務大学校副校長
著者・論文等

小西 飛鳥

教授

民法 ドイツ・トリヤー大学講師
著者・論文等

酒井 正文

教授

日本政治史 元日本政治学会理事
著者・論文等

坂本 健蔵

教授

日本外交史 日本国際政治学会所属
日本選挙学会理事
著者・論文等

佐々木 孝夫

教授

社会学 日本マスコミュニケーション学会所属
著者・論文等

中島 広樹

教授

刑事法学 大宮法科大学院大学教授
著者・論文等

新島 一彦

教授

民法 英国・ウェールズ大学カーディフ校
法学部レクチャラー
著者・論文等

野澤 基恭

教授

国際法学 国際法学会所属
著者・論文等

和田 修一

教授

国際政治・安全保障論 国際戦略問題研究所
(IISS: ロンドン)客員研究員
著者・論文等

伊藤 正弘

准教授

情報科学 情報処理学会所属

伊藤 真利子

准教授

日本経済史
金融財政史

社会経済史学会所属

著者・論文等

加藤 浩治

准教授

情報学 情報処理学会所属
著者・論文等

キャサリン・ジドニス

准教授

英語教育学 日本英語検定協会面接員
著者・論文等

武田 宜久

准教授

米文学 日本アメリカ文学会所属
著者・論文等

牧野 高志

准教授

民法 日本法政学会所属
著者・論文等

西村 三郎

専任講師

体育科学 日本体育学会所属

幅田 彩加

専任講師

舞踊学 現代舞踊協会所属
著者・論文等

林 孝宗

専任講師

商法 日本私法学会所属
著者・論文等

山田 真一郎

専任講師

行政法 早稲田行政法研究会日本公法学会所属
著者・論文等

関 泰彦

特任教授

理科教育学 埼玉県教育委員会指導部
指導課主任指導主事
埼玉県公立小中学校理科教育研究会会長
著者・論文等

荻原 孝之

特任教授

体育教育学 加須市大利根中学校校長

平澤 香

特任教授

社会科教育学 日本学術会議学校地理教育小委員
日本地理学会地理教育専門委員
著者・論文等

スポーツ健康学部

専攻 主たる経歴

青木 智子

教授

臨床心理学

内閣府日本学術会議事務局
上席学術研究院

著者・論文等

加藤 雄一郎

教授

身体運動制御学 日本体力医学会所属
日本体育学会所属
バイオメカニズム学会所属
著者・論文等

坂本 保富

教授

教育学(教育思想史) 信州大学名誉教授
アジア文化研究学会顧問
著者・論文等

佐々木 寿美

教授

行政学、福祉政策論 日本行政学会所属
著者・論文等

佐藤 晴彦

教授

社会保障論・労働経済学 日本経済政策学会理事
著者・論文等

末澤 恵美

教授

旧ソ連・中東欧研究 日本国際問題研究所研究員
著者・論文等

松永 敏

教授

コーチ学 日本体育協会公認コーチ
埼玉県バレーボール連盟常任理事
著者・論文等

久保 潤二郎

准教授

体力学 アジアコーチング科学協会理事
著者・論文等

高野 千春

准教授

体育方法学 埼玉県キャンプ協会事務局長
著者・論文等

松林 秀樹

准教授

スポーツ社会学
都市・地域社会学
日本社会学会所属
著者・論文等

水國 照充

准教授

臨床心理学 さいたま市教育委員会
スクールカウンセラースーパーバイザー
著者・論文等

三宅 仁

准教授

スポーツ社会学 全日本学生柔道連盟理事
著者・論文等

小林 幸次

専任講師

トレーニング科学
発育発達学
日本体力医学会所属
日本体育学会所属
著者・論文等

森嶋 修

助教

コーチング学 テニス学会所属
著者・論文等

著書・論文

  主要著作・論文他  
石上 泰州
教授(法学部長)
2018 地方選挙における政党の関与

中央大学経済学研究会

『經濟學論纂』第58巻3・4号(p1-15)

村田 芳子
教授(スポーツ健康学部長)
2018 『体つくり運動』が受講者の心身と人間関係に及ぼす影響 ―授業前後の変化に関する自己評価から― 平成国際大学 スポーツ科学研究所所報
2017 ダンスと音楽 ―選曲と使い方のヒント― 『女子体育』第59巻6・7号

法学部

主要著作・論文他
青柳 卓弥
教授
2017 プラクティス法学実践教室Ⅱ―憲法編(第4版) 成文堂
2018 選挙活動規制立法と国民主権原理「ロック主義への高度な回想」から見政治的表現の自由の保障 『法学研究』第91巻1号
(慶應義塾大学法学研究会編)
浅野 和生
教授
2017 日台関係を繋いだ台湾の人びと 展転社
2016 民進党30年と蔡英文政権 展転社
2016 議会における与野党対決の代替としての台湾の『公民投票』 『選挙研究』第32巻2号(p18-33)
入稲福 智
教授
2018 「Die neue EuGH-Rechtsprechung zum EU-Asylpolitik」 Europa-Institutder Uniersitaetdes Saarlades
2017 EU国際民事訴訟法(Brussels Ia 規則)における『労働者』の概念と同人に対する訴えの国際裁判官轄 平成国際大学『研究所論集』第16号(p17-59)
漆畑 春彦
教授
2018 変貌する金融と証券業 公益財団法人日本証券経済研究所
2017 英国のコーポレートガバナンス論議と国際金融規制改革 『平成国際大学法政学会』第22巻1号(pp1-34)
2018 トランプ政権の金融選択法案とドッド・フランク法 『平成国際大学論集』第22号(pp61-85)
2018 米銀のレバレッジ増大と法規制上の要因 『平成国際大学法政学会』第22巻2号(pp1-22)
加地 直紀
教授
1989 (共著)『近代日本政治の諸相』 慶應通信
1996 (共著)『満州事変の衝撃』 勁草書房
2012 (共著)『日台関係と日中関係』 展転社
1993 戦時期知識人の言論-小泉信三の反米論- 法学政治学論究
2005 翼賛選挙と尾崎行雄-尾崎の政治思想との関連- 平成法政研究
川根 誠
教授
2017 税務上の『住所』概念の研究 ー民法上の『住所』概念の不確かさと『借用』の困難性ー 税大ジャーナル
小西 飛鳥
教授
2018 ドイツの相続制度について ―相続証書の機能と相続登記の義務付け― 『月報司法書士』554号
酒井 正文
教授
2018 伊藤博文と明治憲法の制定 教職研究(本学)
2017 伊藤博文と明治立憲体制の運用 教職研究(本学)
坂本 健蔵
教授
2017 近現代史の多面的・多角的な考察 ―吉田茂と戦後日本政治― 『平成国際大学教職支援センター 教職研究』第2号
佐々木 孝夫
教授
2018 初等教育から始まるアクティブラーニング 主体的学び バーチャルからリアルへの架け橋としてのiPadの活用 平成国際大学教職支援センター紀要『教職研究』第3号
2018 メディア内容分析研究の展開と計量テキスト分析に関する一考察 『平成法政研究』第22巻2号
中島 広樹
教授
2017 『振り込め詐欺』において詐欺未遂罪の共同正犯が否定された事例(名古屋高裁平成28年9月21日判決 LEX/DB 25544184) 『平成法制研究』第22巻第1号(pp115-144)
2018 警告理論について 『平成法政研究』第22巻第2号(pp45-64)
2018 謙抑主義について 『平成国際大学論集』第22号(pp87-114)
新島 一彦
教授
2018 子どもの力を伸ばす 子どもの権利条約 児童福祉法および民法の改正から見る権利条約 平成国際大学教職研究
2017 子ども・子育て支援新制度の問題点(2) 保育所の公定価格の問題を中心に 『平成法政研究』第21巻 第2号
野澤 基恭
教授
2018 国際法の歴史 『平成国際大学教職研究』第3号(pp37-45)
2017 国際法と日本 『平成国際大学教職研究』第2号(pp151-158)
和田 修一
教授
2017 2016年アメリカ大統領選挙:そのプロセスと結果,今後の課題 『法政論叢』日本法政学会
伊藤 真利子
准教授

2017

1930年代の預貯金市場と郵便貯金 『郵政博物館研究紀要』第9号
2016 高度成長期郵便貯金の地域的展開――戦後『郵貯増強メカニズム』の形成・神奈川県の事例を中心として 『郵政博物館研究紀要』第8号
通信文化協会博物館部
2014 日本における国債問題の展開――郵貯資金との関連で 『郵政博物館研究紀要』第6号,通信文化協会博物館部
加藤 浩治
准教授
2018 スマートフォン健全利活用ガイドライン策定のための多角的考察 『平成国際大学論集』第22号
2018 インターネットトラブルとスマートフォン使用に関する教員の意識調査 『平成国際大学教職支援センター紀要「教職研究」』第3号
キャサリン・ジドニス
准教授
2017 Replacing Unknown Words from Authentic Texts 『Jichi Medical University Journal』No.40
武田 宜久
准教授
2016 アメリカ文学と革命 英宝社
牧野 高志
准教授
2017 動物愛護管理法の変遷と課題 『志學館法学』第18号
2017 対等当事者間における情報提供義務(1)―シンジケート・ローン事例を踏まえて― 『志學館法学』第17号
2016 対等当事者間における情報提供義務(2・完)―シンジケート・ローン事例を踏まえて― 『志學館法学』第18号
2015 割賦販売法における諸問題―原因契約上の瑕疵による立替払契約の発生と影響に関する一考察― 『志學館法学』第16号
2013 判例における『契約締結上の過失』理論の帰趨(2・完) 『志學館法学』第14号
2012 契約締結前における一方当事者の情報提供義務・説明義務―最高裁平成23年4月23日判決を素材にして― 『法政論叢』49巻第1号
2012 判例における『契約締結上の過失』理論の帰趨(1) 『志學館法学』第13号
2019 改正民法(債権法)の分析~消費者契約法との関連分野を中心に~ 『志學館法学』第20号
2017 「大学生に対する『消費者教育』の浸透について~志學館大学における調査結果を踏まえて~」 『志學館法学』第18号
幅田 彩加
専任講師
2018 『体つくり運動』が受講者の心身と人間関係に及ぼす影響 ―授業前後の変化に関する自己評価から― 『平成法政研究』第22巻2号,平成国際大学
2017 ダンス作品創造における振付に関する一考察 ―香川県綾川町での滞在政策及び作品上演を通して― 『ものづくり教育研究誌 MONOHOUSE ALMANAC2017』
林 孝宗
専任講師
2018 (商事法判例研究)会社法179条の4第1項1号の通知又は同号及び社債,株式等の振替に関する法律161条2項の公告後の株式取得者による売買価格決定の申立ての可否 法律のひろば
2017 (判例解説)新株発行無効の訴えとそれに係る訴訟期間の取り扱い 『日本評論社 新・判例解説 Watch』21号
2017 大規模公開会社における取締役の監督義務とコーポレートガバナンス・コード 早稲田大学 博士学位論文
山田 真一郎
専任講師
2017 『生存配慮の給付』の一分野としてのÖPNV法制 『平成法政研究』第22巻第1号
関 泰彦
特任教授
2016 学校評価改善のための試案 『平成国際大学 教職支援センター紀要 教職研究創刊号』
2016 教師としての資質・能力を育てるために 『平成国際大学 教職支援センター紀要 教職研究創刊号 』
平澤 香
特任教授
2016 自然災害に関する教育の充実について 『平成国際大学教職支援センター紀要』

スポーツ健康学部

主要著作・論文他
青木 智子
教授
2017 絵や美術作品を理解するための象徴辞典 Hakjisa(韓国)
2017 人間発達学 第3版 中外医学社
加藤 雄一郎
教授
2018 訪問指導による運動介入の違いが在宅高齢者の身体機能・生活の質・自己効力感に及ぼす継続的効果:簡易運動と多種目運動の比較 体育測定評価研究
2018 Scientific Reports レフリーガイドからみた論文査読の基準:審査基準を満たして室の高い研究論文を書こう! 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』
2017 健康スポーツの指導者に必要となる体力の測定・評価法を考えよう! 『亜細亜大学紀要』
2017 股関節マイクロ牽引が非特異的腰痛に及ぼす即自的効果 『日本カイロプラクティック徒手医学会誌』
坂本 保富
教授
2018 研究論文の必要十分条件とは 『アジア文化研究』第3号,一般社団法人アジア文化研究学会
2017 アジア文化研究 第2号 一般社団法人アジア文化研究学会
2017 象山の思想基盤形成における父親の武士道教育の意義 ―幕末期における『東洋道徳・西洋芸術』思想成立への主体形成― 『平成国際大学論集』第22巻第1号
2018 『幕末明治の人づくり革命 小林虎三郎』 SMBCマネジメント
佐々木 寿美
教授
2018 福祉国家を捉えなおす ミネルヴァ書房
佐藤 晴彦
教授
2018 生活時間における夫婦の不平等性とそれがTFRに与える影響 『平成法政研究』第22巻2号
2017 夫婦の生活時間に関する夫婦平等の研究 『平成法政研究』第22巻1号
末澤 恵美
教授
2017 「ウクライナの政治変動と外交政策」 『黒海地域の国際関係』
名古屋大学出版会
2016 「民族の自決とレファレンダム:クリミア・タタール人の事例」 『選挙研究』32(2)号
松永 敏
教授
2017 ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響 ~大学男子バレーボール選手を対象として~ 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』第12号
久保 潤二郎
准教授
2018 ジュニアのためのレスリングブック2018 公益財団法人日本レスリング協会
2017 ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響~大学男子バレーボール選手を対象として~ 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』第12号
高野 千春
准教授
2017 「視覚障害者柔道選手における柔道継続要因の検討:晴眼柔道実践者との比較から」 『武道学研究』第50巻第1号
松林 秀樹
准教授
2017 新線開業の社会学的効果に関する実証的研究(2)埼京線・SR・TXと北陸新幹線・九州新幹線を事例とする第二次報告 日本都市学会編『日本都市学会年報』50
水國 照充
准教授
2017 ICTに対する養育者の態度と子どもへの影響~愛着生涯の視点から考える~ 『国際ICT利用研究学会論文誌』第1巻第1号
2018 児童生徒の問題行動の理解と指導 ―教育心理学の視点から― 『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号
三宅 仁
准教授
2018 「学校管理下における体育・スポーツ的活動の事故防止に関する研究 ―教員によるヒヤリ・ハット体験から―」 『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号
小林 幸次
専任講師
2018 「学校管理下における体育・スポーツ的活動の事故防止に関する研究 ―教員によるヒヤリ・ハット体験から―」 『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号
2017 「ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響 ~大学男子バレーボール選手を対象として~」 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』第12号
森嶋 修
専任助教
2018 初心者レベル大学生テニス選手を対象としたゲーム分析 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』