教員紹介
| 専攻 | 主たる経歴 | |
堂ノ本 眞 学長 |
刑事法 | 最高検察庁検事 |
溝呂木 健一 教授（副学長） |
マーケティング論、企業論 | 資生堂国際マーケティング部長 |
石上 泰州 教授（法学部長） |
政治過程論 | 加須市行政改革推進懇話会会長 著者・論文等 |
村田 芳子 教授（スポーツ健康学部長） |
舞踊教育学 | 筑波大学名誉教授、 日本女子体育連盟顧問、 学習指導要領（体育）及び 解説作成協力委員 著者・論文等 |
法学部 |
専攻 | 主たる経歴 |
青柳 卓弥 教授 |
憲法学、 比較憲法学 |
財務省税関研修所講師 著者・論文等 |
浅野 和生 教授 |
英国政治史 | 日本選挙学会理事 著者・論文等 |
入稲福 智 教授 |
EU 法 | ドイツ・トリヤー大学講師 著者・論文等 |
漆畑 春彦 教授 |
国際金融システム 論 |
野村総合研究所上級研究員 著者・論文等 |
加地 直紀 教授 |
日本思想史 | 日本政治学会所属 著者・論文等 |
川根 誠 教授 |
租税法 | 国税庁税務大学校副校長 著者・論文等 |
小西 飛鳥 教授 |
民法 | ドイツ・トリヤー大学講師 著者・論文等 |
酒井 正文 教授 |
日本政治史 | 元日本政治学会理事 著者・論文等 |
坂本 健蔵 教授 |
日本外交史 | 日本国際政治学会所属 日本選挙学会理事 著者・論文等 |
佐々木 孝夫 教授 |
社会学 | 日本マスコミュニケーション学会所属 著者・論文等 |
中島 広樹 教授 |
刑事法学 | 大宮法科大学院大学教授 著者・論文等 |
新島 一彦 教授 |
民法 | 英国・ウェールズ大学カーディフ校 法学部レクチャラー 著者・論文等 |
野澤 基恭 教授 |
国際法学 | 国際法学会所属 著者・論文等 |
和田 修一 教授 |
国際政治・安全保障論 | 国際戦略問題研究所 （IISS: ロンドン）客員研究員 著者・論文等 |
伊藤 正弘 准教授 |
情報科学 | 情報処理学会所属 |
伊藤 真利子 准教授 |
日本経済史 金融財政史 |
社会経済史学会所属 |
加藤 浩治 准教授 |
情報学 | 情報処理学会所属 著者・論文等 |
キャサリン・ジドニス 准教授 |
英語教育学 | 日本英語検定協会面接員 著者・論文等 |
武田 宜久 准教授 |
米文学 | 日本アメリカ文学会所属 著者・論文等 |
牧野 高志 准教授 |
民法 | 日本法政学会所属 著者・論文等 |
西村 三郎 専任講師 |
体育科学 | 日本体育学会所属 |
幅田 彩加 専任講師 |
舞踊学 | 現代舞踊協会所属 著者・論文等 |
林 孝宗 専任講師 |
商法 | 日本私法学会所属 著者・論文等 |
山田 真一郎 専任講師 |
行政法 | 早稲田行政法研究会日本公法学会所属 著者・論文等 |
関 泰彦 特任教授 |
理科教育学 | 埼玉県教育委員会指導部 指導課主任指導主事 埼玉県公立小中学校理科教育研究会会長 著者・論文等 |
荻原 孝之 特任教授 |
体育教育学 | 加須市大利根中学校校長 |
平澤 香 特任教授 |
社会科教育学 | 日本学術会議学校地理教育小委員 日本地理学会地理教育専門委員 著者・論文等 |
スポーツ健康学部 |
専攻 | 主たる経歴 |
青木 智子 教授 |
臨床心理学 | 内閣府日本学術会議事務局 |
加藤 雄一郎 教授 |
身体運動制御学 | 日本体力医学会所属 日本体育学会所属 バイオメカニズム学会所属 著者・論文等 |
坂本 保富 教授 |
教育学（教育思想史） | 信州大学名誉教授 アジア文化研究学会顧問 著者・論文等 |
佐々木 寿美 教授 |
行政学、福祉政策論 | 日本行政学会所属 著者・論文等 |
佐藤 晴彦 教授 |
社会保障論・労働経済学 | 日本経済政策学会理事 著者・論文等 |
末澤 恵美 教授 |
旧ソ連・中東欧研究 | 日本国際問題研究所研究員 著者・論文等 |
松永 敏 教授 |
コーチ学 | 日本体育協会公認コーチ 埼玉県バレーボール連盟常任理事 著者・論文等 |
久保 潤二郎 准教授 |
体力学 | アジアコーチング科学協会理事 著者・論文等 |
高野 千春 准教授 |
体育方法学 | 埼玉県キャンプ協会事務局長 著者・論文等 |
松林 秀樹 准教授 |
スポーツ社会学 都市・地域社会学 |
日本社会学会所属 著者・論文等 |
水國 照充 准教授 |
臨床心理学 | さいたま市教育委員会 スクールカウンセラースーパーバイザー 著者・論文等 |
三宅 仁 准教授 |
スポーツ社会学 | 全日本学生柔道連盟理事 著者・論文等 |
小林 幸次 専任講師 |
トレーニング科学 発育発達学 |
日本体力医学会所属 日本体育学会所属 著者・論文等 |
森嶋 修 助教 |
コーチング学 | テニス学会所属 著者・論文等 |
著書・論文
| 主要著作・論文他 | |||
| 石上 泰州 教授（法学部長） |
2018 | 地方選挙における政党の関与 | 中央大学経済学研究会 『經濟學論纂』第58巻3・4号(p1-15) |
| 村田 芳子 教授（スポーツ健康学部長） |
2018 | 『体つくり運動』が受講者の心身と人間関係に及ぼす影響 ―授業前後の変化に関する自己評価から― | 平成国際大学 スポーツ科学研究所所報 |
| 2017 | ダンスと音楽 ―選曲と使い方のヒント― | 『女子体育』第59巻6・7号 | |
法学部 |
主要著作・論文他 | ||
| 青柳 卓弥 教授 |
2017 | プラクティス法学実践教室Ⅱ―憲法編（第4版） | 成文堂 |
| 2018 | 選挙活動規制立法と国民主権原理「ロック主義への高度な回想」から見政治的表現の自由の保障 | 『法学研究』第91巻1号 （慶應義塾大学法学研究会編） |
|
| 浅野 和生 教授 |
2017 | 日台関係を繋いだ台湾の人びと | 展転社 |
| 2016 | 民進党30年と蔡英文政権 | 展転社 | |
| 2016 | 議会における与野党対決の代替としての台湾の『公民投票』 | 『選挙研究』第32巻2号(p18-33) | |
| 入稲福 智 教授 |
2018 | 「Die neue EuGH-Rechtsprechung zum EU-Asylpolitik」 | Europa-Institutder Uniersitaetdes Saarlades |
| 2017 | EU国際民事訴訟法（Brussels Ia 規則）における『労働者』の概念と同人に対する訴えの国際裁判官轄 | 平成国際大学『研究所論集』第16号(p17-59) | |
| 漆畑 春彦 教授 |
2018 | 変貌する金融と証券業 | 公益財団法人日本証券経済研究所 |
| 2017 | 英国のコーポレートガバナンス論議と国際金融規制改革 | 『平成国際大学法政学会』第22巻1号(pp1-34) | |
| 2018 | トランプ政権の金融選択法案とドッド・フランク法 | 『平成国際大学論集』第22号(pp61-85) | |
| 2018 | 米銀のレバレッジ増大と法規制上の要因 | 『平成国際大学法政学会』第22巻2号(pp1-22) | |
| 加地 直紀 教授 |
1989 | （共著）『近代日本政治の諸相』 | 慶應通信 |
| 1996 | （共著）『満州事変の衝撃』 | 勁草書房 | |
| 2012 | （共著）『日台関係と日中関係』 | 展転社 | |
| 1993 | 戦時期知識人の言論－小泉信三の反米論－ | 法学政治学論究 | |
| 2005 | 翼賛選挙と尾崎行雄－尾崎の政治思想との関連－ | 平成法政研究 | |
| 川根 誠 教授 |
2017 | 税務上の『住所』概念の研究 ー民法上の『住所』概念の不確かさと『借用』の困難性ー | 税大ジャーナル |
| 小西 飛鳥 教授 |
2018 | ドイツの相続制度について ―相続証書の機能と相続登記の義務付け― | 『月報司法書士』554号 |
| 酒井 正文 教授 |
2018 | 伊藤博文と明治憲法の制定 | 教職研究（本学） |
| 2017 | 伊藤博文と明治立憲体制の運用 | 教職研究（本学） | |
| 坂本 健蔵 教授 |
2017 | 近現代史の多面的・多角的な考察 ―吉田茂と戦後日本政治― | 『平成国際大学教職支援センター 教職研究』第2号 |
| 佐々木 孝夫 教授 |
2018 | 初等教育から始まるアクティブラーニング 主体的学び バーチャルからリアルへの架け橋としてのiPadの活用 | 平成国際大学教職支援センター紀要『教職研究』第3号 |
| 2018 | メディア内容分析研究の展開と計量テキスト分析に関する一考察 | 『平成法政研究』第22巻2号 | |
| 中島 広樹 教授 |
2017 | 『振り込め詐欺』において詐欺未遂罪の共同正犯が否定された事例（名古屋高裁平成28年9月21日判決 LEX/DB 25544184） | 『平成法制研究』第22巻第1号(pp115-144) |
| 2018 | 警告理論について | 『平成法政研究』第22巻第2号(pp45-64) | |
| 2018 | 謙抑主義について | 『平成国際大学論集』第22号(pp87-114) | |
| 新島 一彦 教授 |
2018 | 子どもの力を伸ばす 子どもの権利条約 児童福祉法および民法の改正から見る権利条約 | 平成国際大学教職研究 |
| 2017 | 子ども・子育て支援新制度の問題点(2) 保育所の公定価格の問題を中心に | 『平成法政研究』第21巻 第2号 | |
| 野澤 基恭 教授 |
2018 | 国際法の歴史 | 『平成国際大学教職研究』第3号(pp37-45) |
| 2017 | 国際法と日本 | 『平成国際大学教職研究』第2号(pp151-158) | |
| 和田 修一 教授 |
2017 | 2016年アメリカ大統領選挙：そのプロセスと結果，今後の課題 | 『法政論叢』日本法政学会 |
| 伊藤 真利子 准教授 |
2017 |
1930年代の預貯金市場と郵便貯金 | 『郵政博物館研究紀要』第9号 |
| 2016 | 高度成長期郵便貯金の地域的展開――戦後『郵貯増強メカニズム』の形成・神奈川県の事例を中心として | 『郵政博物館研究紀要』第8号 通信文化協会博物館部 |
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| 2014 | 日本における国債問題の展開――郵貯資金との関連で | 『郵政博物館研究紀要』第6号，通信文化協会博物館部 | |
| 加藤 浩治 准教授 |
2018 | スマートフォン健全利活用ガイドライン策定のための多角的考察 | 『平成国際大学論集』第22号 |
| 2018 | インターネットトラブルとスマートフォン使用に関する教員の意識調査 | 『平成国際大学教職支援センター紀要「教職研究」』第3号 | |
| キャサリン・ジドニス 准教授 |
2017 | Replacing Unknown Words from Authentic Texts | 『Jichi Medical University Journal』No.40 |
| 武田 宜久 准教授 |
2016 | アメリカ文学と革命 | 英宝社 |
| 牧野 高志 准教授 |
2017 | 動物愛護管理法の変遷と課題 | 『志學館法学』第１８号 |
| 2017 | 対等当事者間における情報提供義務（1）―シンジケート・ローン事例を踏まえて― | 『志學館法学』第１７号 | |
| 2016 | 対等当事者間における情報提供義務（2・完）―シンジケート・ローン事例を踏まえて― | 『志學館法学』第１８号 | |
| 2015 | 割賦販売法における諸問題―原因契約上の瑕疵による立替払契約の発生と影響に関する一考察― | 『志學館法学』第１６号 | |
| 2013 | 判例における『契約締結上の過失』理論の帰趨(2・完) | 『志學館法学』第１４号 | |
| 2012 | 契約締結前における一方当事者の情報提供義務・説明義務―最高裁平成２３年４月２３日判決を素材にして― | 『法政論叢』４９巻第１号 | |
| 2012 | 判例における『契約締結上の過失』理論の帰趨（1） | 『志學館法学』第１３号 | |
| 2019 | 改正民法（債権法）の分析～消費者契約法との関連分野を中心に～ | 『志學館法学』第２０号 | |
| 2017 | 「大学生に対する『消費者教育』の浸透について～志學館大学における調査結果を踏まえて～」 | 『志學館法学』第１８号 | |
| 幅田 彩加 専任講師 |
2018 | 『体つくり運動』が受講者の心身と人間関係に及ぼす影響 ―授業前後の変化に関する自己評価から― | 『平成法政研究』第22巻2号，平成国際大学 |
| 2017 | ダンス作品創造における振付に関する一考察 ―香川県綾川町での滞在政策及び作品上演を通して― | 『ものづくり教育研究誌 MONOHOUSE ALMANAC2017』 | |
| 林 孝宗 専任講師 |
2018 | （商事法判例研究）会社法179条の4第1項1号の通知又は同号及び社債，株式等の振替に関する法律161条2項の公告後の株式取得者による売買価格決定の申立ての可否 | 法律のひろば |
| 2017 | （判例解説）新株発行無効の訴えとそれに係る訴訟期間の取り扱い | 『日本評論社 新・判例解説 Watch』21号 | |
| 2017 | 大規模公開会社における取締役の監督義務とコーポレートガバナンス・コード | 早稲田大学 博士学位論文 | |
| 山田 真一郎 専任講師 |
2017 | 『生存配慮の給付』の一分野としてのÖPNV法制 | 『平成法政研究』第22巻第1号 |
| 関 泰彦 特任教授 |
2016 | 学校評価改善のための試案 | 『平成国際大学 教職支援センター紀要 教職研究創刊号』 |
| 2016 | 教師としての資質・能力を育てるために | 『平成国際大学 教職支援センター紀要 教職研究創刊号 』 | |
| 平澤 香 特任教授 |
2016 | 自然災害に関する教育の充実について | 『平成国際大学教職支援センター紀要』 |
スポーツ健康学部 |
主要著作・論文他 | ||
| 青木 智子 教授 |
2017 | 絵や美術作品を理解するための象徴辞典 | Hakjisa（韓国） |
| 2017 | 人間発達学 第3版 | 中外医学社 | |
| 加藤 雄一郎 教授 |
2018 | 訪問指導による運動介入の違いが在宅高齢者の身体機能・生活の質・自己効力感に及ぼす継続的効果：簡易運動と多種目運動の比較 | 体育測定評価研究 |
| 2018 | Scientific Reports レフリーガイドからみた論文査読の基準：審査基準を満たして室の高い研究論文を書こう！ | 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』 | |
| 2017 | 健康スポーツの指導者に必要となる体力の測定・評価法を考えよう！ | 『亜細亜大学紀要』 | |
| 2017 | 股関節マイクロ牽引が非特異的腰痛に及ぼす即自的効果 | 『日本カイロプラクティック徒手医学会誌』 | |
| 坂本 保富 教授 |
2018 | 研究論文の必要十分条件とは | 『アジア文化研究』第3号，一般社団法人アジア文化研究学会 |
| 2017 | アジア文化研究 第2号 | 一般社団法人アジア文化研究学会 | |
| 2017 | 象山の思想基盤形成における父親の武士道教育の意義 ―幕末期における『東洋道徳・西洋芸術』思想成立への主体形成― | 『平成国際大学論集』第22巻第1号 | |
| 2018 | 『幕末明治の人づくり革命 小林虎三郎』 | SMBCマネジメント | |
| 佐々木 寿美 教授 |
2018 | 福祉国家を捉えなおす | ミネルヴァ書房 |
| 佐藤 晴彦 教授 |
2018 | 生活時間における夫婦の不平等性とそれがTFRに与える影響 | 『平成法政研究』第22巻2号 |
| 2017 | 夫婦の生活時間に関する夫婦平等の研究 | 『平成法政研究』第22巻1号 | |
| 末澤 恵美 教授 |
2017 | 「ウクライナの政治変動と外交政策」 | 『黒海地域の国際関係』 名古屋大学出版会 |
| 2016 | 「民族の自決とレファレンダム：クリミア・タタール人の事例」 | 『選挙研究』32(2)号 | |
| 松永 敏 教授 |
2017 | ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響 ～大学男子バレーボール選手を対象として～ | 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』第12号 |
| 久保 潤二郎 准教授 |
2018 | ジュニアのためのレスリングブック2018 | 公益財団法人日本レスリング協会 |
| 2017 | ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響～大学男子バレーボール選手を対象として～ | 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』第12号 | |
| 高野 千春 准教授 |
2017 | 「視覚障害者柔道選手における柔道継続要因の検討：晴眼柔道実践者との比較から」 | 『武道学研究』第50巻第1号 |
| 松林 秀樹 准教授 |
2017 | 新線開業の社会学的効果に関する実証的研究（2）埼京線・SR・TXと北陸新幹線・九州新幹線を事例とする第二次報告 | 日本都市学会編『日本都市学会年報』50 |
| 水國 照充 准教授 |
2017 | ICTに対する養育者の態度と子どもへの影響～愛着生涯の視点から考える～ | 『国際ICT利用研究学会論文誌』第1巻第1号 |
| 2018 | 児童生徒の問題行動の理解と指導 ―教育心理学の視点から― | 『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号 | |
| 三宅 仁 准教授 |
2018 | 「学校管理下における体育・スポーツ的活動の事故防止に関する研究 ―教員によるヒヤリ・ハット体験から―」 | 『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号 |
| 小林 幸次 専任講師 |
2018 | 「学校管理下における体育・スポーツ的活動の事故防止に関する研究 ―教員によるヒヤリ・ハット体験から―」 | 『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号 |
| 2017 | 「ハングパワークリーン動作修得のためのトレーニングプログラムが受講者の主観的習熟度に及ぼす影響 ～大学男子バレーボール選手を対象として～」 | 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』第12号 | |
| 森嶋 修 専任助教 |
2018 | 初心者レベル大学生テニス選手を対象としたゲーム分析 | 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』 |