教員紹介

教員紹介

  専攻  主たる経歴  学位

柏木 俊彦

学長

専門職責任 弁護士
ニューヨーク州弁護士
学士(法学)

浅野 和生

教授(副学長)

政治学、地域研究 日本法政学会理事(事務局長)
日本地方政治学会・
日本地域政治学会副理事長(地域政治学会代表)
著書・論文等
博士(法学)

石上 泰州

教授(法学部長)

政治学 日本学術会議連携会員
加須市総合振興計画審議会会長
著書・論文等
修士(法学)

久保 潤二郎

教授(スポーツ健康学部長)

運動生理学
発育発達学
柔道
ハイパフォーマンススポーツセンターアドバイザー
アジアコーチング科学協会理事
著書・論文等
博士(体育科学)

法学部

専攻 主たる経歴 学位

青木 智子

教授

臨床心理学 文京学院大学 保健医療技術学部教授
啓明大学校 自然科学大学公衆保健学科副教授(韓国)
著書・論文等
博士(文学)

青柳 卓弥

教授

憲法・比較憲法 財務省税関研修所講師
埼玉県警察学校講師
著書・論文等
修士(法学)

阿久津 博康

教授

国際政治・安全保障論 防衛省防衛研究所政策シミュレーション室長
英国王立統合軍防衛安全保障研究所(RUSI)招聘訪問研究者
著書・論文等
HP
博士(政治学・国際関係学)

漆畑 春彦

教授

国際金融システム論 野村総合研究所上級研究員
著書・論文等
博士(経済学)

大島 義晴

教授

スポーツマネジメント 野球文化学会 所属
日本野球科学研究会 所属

加地 直紀

教授

日本思想史 日本政治学会所属
著書・論文等
修士(法学)

加藤 浩治

教授

情報科学 コンピュータ利用教育学会所属
情報処理学会所属
著書・論文等
博士(工学)

金沢 孝志

教授

税法、租税法 国税庁税務大学校教頭
福岡国税不服審判所長
著書・論文等
学士(商学部)

キャサリン・ジドニス

教授

英語教育学 日本英語検定協会面接員
著書・論文等
MA in Advanced Japanese Studies

小西 飛鳥

教授

民法 ドイツ・トリヤー大学講師
著書・論文等
修士(法学)

坂本 健蔵

教授

日本外交史 日本国際政治学会所属
日本選挙学会理事
著書・論文等
修士(法学)

佐々木 孝夫

教授

社会学 日本マスコミュニケーション学会所属
著書・論文等
修士(法学)

武田 宜久

教授

アメリカ文学 日本アメリカ文学会所属
著書・論文等
修士(文学)

中島 広樹

教授

刑事法学 大宮法科大学院大学教授
著書・論文等
博士(法学)

野澤 基恭

教授

国際法学 国際法学会所属
著書・論文等
修士(法学)

星 光

教授

商法、会社法 日本私法学会所属
金融法学会所属
修士(法学)

牧野 高志

教授

民法 日本法政学会所属
著書・論文等
修士(法学)

伊藤 正弘

准教授

情報科学 情報処理学会所属 修士(理工学)

氏家 裕順

准教授

行政法 日本公法学会所属
法政大学法学部非常勤講師・通信教育部(法学部)兼任講師
著書・論文等
修士(法学)

太田 航平

准教授

憲法学 日本公法学会所属
ドイツ憲法判例研究会所属
著書・論文等
修士(法学)

爲我井 慎之介

准教授

行政学
地方自治論
地方政治論
埼玉県越谷市職員
高崎経済大学非常勤講師
著書・論文等
HP
博士(地域政策学)

北條 陽子

准教授

ミクロ経済学 日本経済学会所属
著書・論文等
修士(経済学)

小林 大祐

専任講師

労働法 日本労働法学会所属
法政大学経済学部兼任講師
著書・論文等
修士(法学)

山口 詩帆

専任講師

民法 日本学術振興会特別研究員DC2
税務大学校関東信越研修所普通科(民法演習)非常勤講師
著書・論文等
HP
修士(法学)

関 泰彦

特任教授

理科教育学 埼玉県小中学校理科教育研究会長
埼玉県教育委員会主任指導主事
学士

平澤 香

特任教授

社会科教育学
自然地理学
日本学術会議学校地理教育小委員
日本地理学会地理教育専門委員
著書・論文等
学士

スポーツ健康学部

専攻 主たる経歴 学位

加藤 雄一郎

教授

身体運動制御学 日本体力医学会所属
日本体育学会所属
著書・論文等
博士(体育科学)

小山 浩

教授

保健体育科
教育法
常葉大学特任准教授
筑波大学附属中学校副校長
著書・論文等
体育学士

末澤 恵美

教授

旧ソ連・中東欧研究
スポーツと国際関係
財団法人 日本国際問題研究所研究員
上智大学非常勤講師
著書・論文等
政治学修士

高野 千春

教授

野外教育学
アダプテッド・スポーツ
日本体育学会所属
マリンレスキュー普及協会理事
著書・論文等
修士(体育学)

松林 秀樹

教授

スポーツ社会学
都市・地域社会学
日本社会学会所属
著書・論文等
修士(社会学)

水國 照充

教授

臨床心理学 さいたま市教育委員会
スクールカウンセラースーパーバイザー
著書・論文等
修士(心理学)

三宅 仁

教授

スポーツ社会学 一般社団法人大学スポーツ協会理事
一般社団法人全日本学生柔道連盟理事
著書・論文等
修士(体育学)

幅田 彩加

准教授

舞踊学 全国舞踊コンクール(個人)6回優勝、文部科学大臣賞
国際振付コンクール(in Vitebsk) グランプリ
著書・論文等
修士(体育学)

秋本 成晴

専任講師

アダプテッド・スポーツ学 立教大学 兼任講師
日本体育・スポーツ・健康学会 2021年度学会奨励賞 受賞

著書・論文等
HP
博士(学術)

安 ウンギョン

専任講師

教育学

市原 英

専任講師

外科系スポーツ医学 日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー
日本体力医学会所属
著書・論文等
修士(体育学)

森嶋 修

専任講師

コーチング学 日本体育・スポーツ・健康学会所属
日本テニス学会所属
著書・論文等
修士(体育科学)

横沢 翔平

専任講師

トレーニング・体育方法学 日本体育・スポーツ・健康学会所属
元・国士舘大学大学院スポーツ・システム研究科 助手
著書・論文等
修士(体育科学)

吉田 平

専任講師

トレーニング・
バイオメカニクス
日本体育・スポーツ・健康学会所属
元・岐阜県スポーツ科学センター 研究員
著書・論文等
修士(スポーツ健康科学)

荻原 孝之

特任教授

体育教育学 加須市大利根中学校校長 学士

髙野 能弘

特任教授

学校教育専攻 埼玉県立学校校長
(和光南特別支援学校・
浦和西高等学校)

日本学校保健学会所属
修士(教育学)

著書・論文

  主要著作・論文他  
浅野 和生
教授(副学長)
2021 浅野和生編著『台湾と日米同盟』 展転社
2021 キリバス共和国とパラオ共和国の大統領選挙と台湾との外交関係 平成法政研究
2021年3月号(第25巻第2号)
石上 泰州
教授(法学部長)
2018 日本の連立政権(共著)

八千代出版

2013 選挙と民主主義(共著) 吉田書店
久保 潤二郎
教授(スポーツ健康学部長)
2021 Effects of Birth Month on Talent Identification Participation and the Identification Process in Sports Topics in Exercise Science and Kinesiology
2006 Differences in fat-free mass and muscle thicknesses at various sites according to performance level among judo athletes The Journal of Strength and Conditioning Research

法学部

主要著作・論文他
青木 智子
教授
2021 青木智子編著
医療と福祉のための心理学 第4版
北樹出版
2019 福田恵美子編著:共著
人間発達学改訂5版
中外医学社
青柳 卓弥
教授
2008 合衆国憲法制定以前における「特別会議」と「人民主権」・「国民主権」原理の成立―アメリカにおける「国民主権」論のための序論的考察― 慶應義塾創立150年記念法学部論文集『慶應の法律学 公法Ⅰ』
2018 選挙活動規制立法と国民主権原理「ロック主義への高度な回想」から見政治的表現の自由の保障 法学研究91巻1号
(慶應義塾大学法学会)
阿久津 博康
教授
2022 「大国間競争」時代の日本の安全保障環境の変化に関するデータ分析―リチャードソン・モデルおよび相対パワー寄与率を中心に―」『選挙・投票・公共選択の数理』(pp. 275-304) 共立出版
2021 “Japan's View of the North Korea Security Challenge and How to Meet It,” The U.S.-Japan Alliance and Rapid Change on the Korean Peninsula (pp. 33-43) RAND Corporation
漆畑 春彦
教授
2020 「近代経済思想史における市場経済~ケインズとハイエクの経済思想上の対立を軸に~」『平成法政研究』第25巻第1号  平成法政学会 2020年11月
2021 「地域経済統合の深化と問題点~スティグリッツの統一通貨ユーロへの批判~」『平成法政研究』第26巻第1号 平成法政学会 2021年11月
加地 直紀
教授
1993 戦時期知識人の言論-小泉信三の反米論- 法学政治学論究
2005 翼賛選挙と尾崎行雄-尾崎の政治思想との関連- 平成法政研究
加藤 浩治
教授
2020 大学生のためのスマートフォン行動嗜癖の自己評価尺度の開発(共著) 日本教育工学会論文誌
2022 大学生のオンライン受講状況と心身不調に関する数量化理論による分析 コンピュータ利用教育学会“Computer & Education”
金沢 孝志
教授
2020 法人の役員等による私的流用金と源泉徴収すべき給与等についての一考察
-裁判例を踏まえた最近の裁決事例の検討-
税大ジャーナル
キャサリン・ジドニス
教授
2017 Replacing Unknown Words from Authentic Texts 『Jichi Medical University Journal』No.40
小西 飛鳥
教授
2022 デジタル社会における不動産登記簿の公開 日本法政学会26巻2号掲載
坂本 健蔵
教授
2017 近現代史の多面的・多角的な考察 ―吉田茂と戦後日本政治― 『平成国際大学教職支援センター 教職研究』第2号
佐々木 孝夫
教授
2018 初等教育から始まるアクティブラーニング 主体的学び バーチャルからリアルへの架け橋としてのiPadの活用 平成国際大学教職支援センター紀要『教職研究』第3号
2018 メディア内容分析研究の展開と計量テキスト分析に関する一考察 『平成法政研究』第22巻2号
武田 宜久
教授
2016 「『開拓者たち』-未完の反革命と二つの友愛」 『アメリカ文学と革命』15-49 英宝社
2013 「『サフィーラと奴隷娘』論-死、語り、支配」 『神の残した黒い穴をみつめて-アメリカ文学を読み解く/須山静夫先生追悼論集』67-84 音羽書房鶴見書店
中島 広樹
教授
2018 警告理論について 『平成法政研究』第22巻第2号(pp45-64)
2018 謙抑主義について 『平成国際大学論集』第22号(pp87-114)
野澤 基恭
教授
2018 国際法の歴史 『平成国際大学教職研究』第3号(pp37-45)
2017 国際法と日本 『平成国際大学教職研究』第2号(pp151-158)
牧野 高志
教授
2019 改正民法(債権法)の分析~消費者契約法との関連分野を中心に~ 『志學館法学』第20号
2017 「大学生に対する『消費者教育』の浸透について~志學館大学における調査結果を踏まえて~」 『志學館法学』第18号
氏家 裕順
准教授
2019 土壌汚染対策法3条に基づく通知の処分性 西田幸介編著『行政課題の変容と権利救済〔法政大学現代法研究所叢書45〕』所収
2010 フランス完全審理訴訟の選択基準 法学志林107巻4号
太田 航平
准教授
2021 「正しい憲法理論?-E.W.ベッケンフェルデとM. イェシュテットの論稿を手がかりに―」 法学新報127巻7・8号131頁
2022 「法理論にもとづく立法者意思説―M.イェシュテットの法認識理論の検討―」 青森中央学院大学研究紀要35号79頁
爲我井 慎之介
准教授

2019

大都市制度の変容と改革に関する一考察―制度再編に向けた定量的シミュレーションを中心に― 『日本地域政策研究』
(日本地域政策学会)
第22号(pp.30-37)
2015 都市属性から見た政令指定都市の中核性に関する研究―後発型政令指定都市を中心として― 『公共政策研究』
(日本公共政策学会)
第15号(pp.116-130)
北條 陽子
准教授
2020 課徴金減免制度のカルテル抑止効果 平成法政研究24巻2号
2010 (共著) 基礎から学ぶミクロ経済学 新世社
小林 大祐
専任講師
2022 小林大祐・フランスにおけるプラットフォーム型就労と労働契約性 労働法律旬報2004号17頁以下
2021 小林大祐・フランス労働法における「企業」と労働者代表制度 法学研究論集(明治大学大学院)第54号113頁以下
山口 詩帆
専任講師
2021 山口詩帆・アルゼンチン法におけるインフォームド・コンセントの生成とその民事法的意義 法学政治学論究
2020 山口詩帆・「成年後見制度」から「意思決定支援制度」への転換に向けた代行決定の位置づけ 法学政治学論究
平澤 香
特任教授
2022 (共著)読むだけで世界地図が頭に入る本 ダイヤモンド社
2022 ICTを活用した防災に関する教材の開発について-地域に残る自然災害伝承碑等を通して- 平成国際大学教職支援センター紀要「教職研究」第6・7合併号

スポーツ健康学部

主要著作・論文他
加藤 雄一郎
教授
2018 訪問指導による運動介入の違いが在宅高齢者の身体機能・生活の質・自己効力感に及ぼす継続的効果:簡易運動と多種目運動の比較 体育測定評価研究
2018 Scientific Reports レフリーガイドからみた論文査読の基準:審査基準を満たして室の高い研究論文を書こう! 『平成国際大学 スポーツ科学研究所所報』
小山 浩
教授
2023 技能的及び心理的セルフ・コントロール能力育成を意図した長距離走単元の開発と検証 常葉大学健康プロデュース学部雑誌 17(1)
2018 中学生のパフォーマンス向上が期待できる体育授業の取り組み 子どもと発育発達 16(2)
末澤 恵美
教授
2016 「民族の自決とレファレンダム:クリミア・タタール人の事例」 『選挙研究』32(2)号
2017 「ウクライナの政治変動と外交政策」『黒海地域の国際関係』 名古屋大学出版会
高野 千春
教授
2022 コロナ禍における筑波大学臨海実習の授業報告 筑波大学体育系紀要,45巻
2017 視覚障害者柔道選手における柔道継続要因の検討:晴眼柔道実践者との比較から 武道学研究,第50巻第1号
松林 秀樹
教授
2013 〈オリンピックの遺産〉の社会学――長野オリンピックとその後の十年 青弓社
2018 一九六四年東京オリンピックは何を生んだのか 青弓社
水國 照充
教授
2017 ICTに対する養育者の態度と子どもへの影響~愛着生涯の視点から考える~ 『国際ICT利用研究学会論文誌』第1巻第1号
2018 児童生徒の問題行動の理解と指導 ―教育心理学の視点から― 『平成国際大学教職支援センター紀要』第3号
三宅 仁
教授
2022 UNIVAS安全安心ガイドライン
2022 UUNIVAS大学スポーツ活動再開ガイドライン
幅田 彩加
准教授
2021 スポーツ指導者としてのコミュニケーション能力育成の学習プログラムの開発と評価 ーポストコロナ時代に向けての検討ー 一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会第71回大会
2020 コロナ禍での気づきと学びを求めて ーオンデマンド授業・様々な制限の中での対面授業― 日本女子体育連盟機関誌『女子体育』
秋本 成晴
専任講師
2022 Limitations of the Paralympic Games as a vehicle for empowering individuals with disabilities in society: Differences between types of classified impairment International Journal of Sport and Health Science
2022 パラリンピックムーブメントにおけるロービジョンフットサル選手のエンパワメント:その促進要因と阻害要因に着目して アダプテッド・スポーツ科学
市原 英
専任講師
2021 ジャンパー膝を有する大学男子バレーボール選手に対する筋疲労の影響の検討 : 筋硬度および跳躍高の変化に着目して 日本臨床スポーツ医学会誌
森嶋 修
専任講師
2021 コーチング科目受講によって与える理想のコーチング行動の変化 平成国際大学スポーツ科学研究所所報15
2019 平成国際大学スポーツ健康学部におけるコーチデベロッパーとしての取り組み ICCE Global Coaching Conference 2019
横沢 翔平
専任講師
2022 プライオメトリック運動による下肢筋群への至適トレーニング負荷の検討
(競争的外部資金)
公益財団法人 健康・体力づくり事業財団
2022 大学女子バレーボール選手における準備期から試合期までの身体活動量が跳躍能力に及ぼす影響 日本バレーボール学会
吉田 平
専任講師
2021 視覚障がい者柔道選手におけるストレングス & コンディショニングプログラムとその効果 日本ストレングス & コンディショニング協会機関誌
2021 岐阜県スポーツ科学センターにおけるスキルチェックサポートの取り組み 岐阜県スポーツ医科学研究